アパホテル利用自粛　韓中ネットユーザー歩調そろえる

【ソウル聯合ニュース】旧日本軍慰安婦の強制連行や南京大虐殺を否定する内容の書籍を客室に置いて物議を醸している日本のビジネスホテルチェーン、アパホテルに対し、韓国と中国のインターネットユーザーの間で利用自粛を呼び掛ける動きが広がっている。韓中は米国の最新鋭地上配備型迎撃システム「高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ、サード）」の在韓米軍配備をめぐりあつれきを深めているが、歴史をゆがめる行為に対し、足並みをそろえる形だ。

　韓国広報専門家の徐ギョン徳（ソ・ギョンドク）誠信女子大教授は２日にアパホテルの利用自粛を韓国国民に呼び掛ける運動を行うと表明。６日、聯合ニュースに対し、「ネットユーザーと共に交流サイト（ＳＮＳ）を通じて始めたアパホテル利用自粛の運動が、中国の約３０のメディアやポータルサイトで紹介され、中国のネットユーザーも『利用をやめよう』と声を上げている」と説明した。南京大虐殺の歴史の否定が現地のネットユーザーの怒りを買ったとの見方を示した。

　ある中国人のネットユーザーは中国版ツイッター「微博（ウェイボ）」に「韓国でもネットユーザーが乗り出したのだから、われわれも運動に賛同しよう」と書き込み、数多くの同意を得た。

　徐氏は週内に国営通信新華社をはじめとする中国の主要メディアからインタビューを受ける予定だ。「韓国と中国のネットユーザーの積極的な賛同を呼びかけるつもりだ」と述べた。　

　問題の書籍はアパグループの元谷外志雄代表の著作「誰も言えない国家論」「誇れる祖国　日本復活への提言」などで、書籍がアパホテルの客室に置かれていることを知った中国の当局は先月、同ホテルを利用しないよう自国の旅行業者に指針を出した。

　徐教授もＳＮＳなどを利用し、書籍が置かれた客室の様子を伝えるキャンペーンを始めた。同ホテルの利用自粛を呼び掛けると同時に、韓国の大手旅行会社と協力して代わりの宿泊施設を紹介している。また、歴史の歪曲（わいきょく）などを繰り返す日本企業をリスト化し、ネット上で公表した。

　一方、在日中国人ら約１００人が５日に東京・新宿で、アパホテルの書籍問題に対する抗議のデモ行進をした。

mgk1202@yna.co.kr